「高要求・低裁量」という短い言葉は、支持された主張と支持されていない主張を一緒に運んでいる

要求が高くて裁量が低い職場は危ない、とよく言われる。この一文は二つの主張を畳んでいる——足し算と、掛け算である。1998年から2007年までの83件を集めて分けて判定すると、支持されたのは片方だけだった。

前の単位で、自分が何で機能を落とすかを、自分の記憶からどこまで取り出せるかを見た。ここから相手の側を見る段に入る。最初に見るのは、働く場そのものである。

持ち場を狭めておく。心身の不調にどう対処するかは健康の棚の持ち場なので、ここでは労働環境について何がどこまで確かめられているかだけを書く。読者の体調への助言は、この単位には1行も無い。

原典が言っていたのは、燃え尽きではなかった

出発点は1979年、*Administrative Science Quarterly* に出た論文である。よく「高要求・低裁量の職場は燃え尽きを招く」と要約されるが、原典の言い方は違う。要旨にはこう書かれている——「一貫して見いだされたのは、低い裁量と重い要求の組み合わせが、精神的緊張と結びついているということである。この同じ組み合わせは、職務不満とも結びついている」。

測られたのは精神的緊張と職務不満であって、燃え尽きではない。燃え尽きは後の文献での拡張である。しかもこの論文の分析は、スウェーデンと米国の全国調査の、男性の労働者に限られている。論文自身が、女性については家事という追加の要求が絡むため関係が複雑になる、と断っている。

足し算の主張と、掛け算の主張

「要求が高くて裁量が低い職場は危ない」という言い方は、実は二つの主張を畳んでいる。足し算の主張——要求が重いこと、裁量が乏しいこと、支えが薄いことは、それぞれ独立に良くない。そして掛け算の主張——裁量や支えは、要求の害を打ち消す緩衝材として働く。

2007年に *Journal of Managerial Psychology* へ出た総説は、後者を正面から掲げている。仕事の資源は「仕事の要求が緊張に及ぼす影響を和らげうる」というのが、その主要な命題の一つである。ここで大事なのは、足し算と掛け算は別の主張であり、別々に確かめなければならないということだ。

掛け算のほうは、支持されていない

2010年に *Work & Stress* へ出た総説は、1998年から2007年までの83件の研究を集めて、この二つを分けて判定した。結論は三つである。

第一に、要求・裁量・支えの足し算の効果は、標本の大きさが十分であればほとんどいつも見いだされる。第二に、仕事に関わる幸福感については、横断研究では一貫して足し算が支持されたが、縦断のデータでは支持の度合いが下がった。総説はここから、相互の因果、あるいは逆向きの因果が関連の一部を説明しているかもしれない、と書いている。第三に——緩衝の仮説が予測する交互作用の証拠は、全体として非常に弱かった。

2003年に *Journal of Occupational Health Psychology* へ出た検討は、方法の質のほうから同じ場所を突いている。この枠組みを縦断で調べた45件を、設計・時間差・尺度の質・分析法・脱落分析の5基準で採点したところ、すべての基準を満たしたのは19件（42%）だった。その質の高い研究群が示したのは、高い要求と低い裁量の組み合わせが強い緊張を生むという仮説への穏やかな支持にとどまる、というものである。一方で、仕事の特性が後の状態に効くという時間差の因果については、良好な証拠が見つかったとしている。

確実に効いているのは、掛け算ではなく時間である

2021年に *Environment International* へ出た世界保健機関と国際労働機関の共同推計は、194か国を対象に、週55時間以上の労働への曝露を数えた。2016年時点で4億8,800万人（不確実性の範囲4億7,200万〜5億300万人）、世界人口の8.9%が、この長さの労働に曝されていた。虚血性心疾患と脳卒中を合わせて、74万5,194人の死亡と2,330万年の障害調整生存年が、この曝露に帰せられると推計されている。

ここで一つ、数字の形に注意しておく。この推計に 3.7 という値が出てくるが、単位は「倍」ではなく % である。死亡についての人口寄与割合が、虚血性心疾患で 3.7%、脳卒中で 6.9% という意味だ。桁と字面が同じでも、単位が違えば別のものである。

同じ推計事業が、心の側については「判断できない」と結論した

同じ共同推計の一部として、2021年に同じ誌へ出たもう一本は、長時間労働とうつの関係を22件のコホート研究で調べた。週55時間以上と週35〜40時間の比較で得られたのは、オッズ比 1.08（95%信頼区間 0.94〜1.24、17件・9万1,142人、証拠の質は低い）である。著者たちの判定は、三つの曝露区分すべてについて「有害性についての証拠は不十分」であり、「利用可能な証拠は、この曝露の影響を評価するには不足している」というものだった。

心臓と脳血管については推計ができ、心の側については判定を保留した。同じ研究事業が、同じ手続きで、そう分けたということである。

時間・変化：無作為化で動いたのは、成果ではなく離職だった

2024年に *Nature* へ出た試験は、中国の一つのテック企業で、1,612人を対象に6か月の無作為化比較試験を行った。在宅勤務を週2日混ぜる働き方に割り付けた群では、職務満足が上がり、離職率が3分の1減った——対照群 7.20% に対して処置群 4.80% である。

動かなかったもののほうが多い。その後2年ぶんの評価で、成績の評定に差は出ず、昇進にも差は見られず、技術者が書いたコードの行数にも影響は無かった。同じ試験で、395人の管理職は、実験の前は生産性への影響を平均 −2.6% と見積もっていたが、実験の後には +1.0% と答えている。見積もりのほうが、実測よりよく動いた。ただしこれは中国の一つの企業を対象にした試験であり、他の国や業種で同じかは別に確かめる必要がある。

妨げるもの、助けるもの、最初の一歩

妨げるものの筆頭は、足し算と掛け算を一語にまとめてしまうことである。「高要求・低裁量」という短い言い方は、支持されている主張と支持されていない主張を同時に運ぶ。第二の妨げは、横断の数字を因果として読むことだ。縦断にすると支持が下がる、というのは、順序が逆かもしれないという合図である。

標本の偏りを断っておく。ここで挙げた研究の対象は、欧州・北米・東アジアの、すでに雇用されている人である。1979年の分析は男性に限られ、2024年の試験は中国の一つの企業に限られている。日本の労働市場を対象にした査読研究はごく少ない。そして、こうした比較で見えた関連からは、もともと選択肢の多い人ほど、その方法を試せる、という逆向きを排除できない。在宅勤務を選べる職種と、選べない職種がある。

助けるのは、測れるものを2つに分けて数えることである。要求の側は時間で数え、裁量の側は「自分で決められた事柄の件数」で数える。どちらも記憶ではなく記録で取る。

最初の一歩は5分。今日の始業・終業・休憩の時刻を書き、そのうえで、今日1日で自分の判断だけで決めた事柄をいくつ数えられるかを書く。

次の単位は 087「職務適合性の評価力」——ここでは職場そのものを見た。次の段では対象を一段細かくして、その職場の中の一つの職務を見る。

短い言い方は便利である。「高要求・低裁量」は四文字ずつで済み、会議でも面接でも通る。ただしその中には、標本さえ足りればほぼ必ず見つかる主張と、10年ぶん83件を集めてもほとんど見つからない主張が、同じ重さで詰まっている。皮肉なのは、職場を見積もる力の話をしているこの領域で、いちばん大ざっぱに見積もられてきたのが、その言葉そのものだったことである。