コーヒーをやめても、家賃は減らない——米国の家計では、支出の3分の1が住居である

毎朝のコーヒーをやめれば金持ちになれる、という話は30年近く売れ続けている。ふしぎなのは、同じ本棚に 家賃を3割下げれば金持ちになれる という本が一冊もないことだ。削りにくいものほど金額は大きい——その順序を、この単位では数字で確認する。

前の単位から：地図はできた。次は、出ていく側の内訳を割る

132「収支差（フロー）認識力」で、一定期間に入ってきた額と出ていった額の差を、自分の言葉で言えるようにした。ここからは、その出ていった側を分解する。

分解は、たいてい間違った順序で教わる。まず細かいものから、というやり方だ。レシートを1枚ずつ見る。飲み物を数える。数週間後、合計はほとんど変わっていない。家計の合計を動かしているのは、レシートが出ない支出のほうだからである。

この単位は、支出を3つの層に割り、どの層が合計を支配しているかを数字で確認し、そのうえで、支出の話の世界で最も売れた2つの物語を検算する。なお、この棚は投資の助言でも税務の相談でもない。特定の金融商品や口座、保険、不動産を勧めることも、やめろと言うこともしない。制度や税の扱いは改正されるので、必要な判断をするときは必ず自分で一次情報を確認してほしい。

支出は3層でできている

第1層が固定費。契約したあとは、あなたが何もしなくても毎月出ていく。家賃や住宅にかかる支払い、通信、保険、会費、定期購読。特徴は、決定が過去にあり、支払いが現在にあることだ。

第2層が変動費。毎回いくらか判断が入る。食費、日用品、交通、医療。特徴は、判断の回数が多く、1回あたりの金額が小さいことだ。

第3層が衝動買い。判断はしているが、事前の計画には存在しなかった。特徴は、記憶に残りやすいことである——だから家計の反省会は、たいていこの層の話で終わる。

この3層では「削れるかどうか」と「金額が大きいかどうか」が逆に並ぶ。削りやすいのは第3層で、金額が大きいのは第1層である。自責の念が最も強く働くのも第3層だ。反省の量と、家計への効き目は比例していない。

数字：合計を支配しているのは、大きい費目のほうだ

米国労働統計局の消費支出調査によれば、2023年の1世帯（調査上の消費単位）あたりの年間支出は平均77,280ドル、税引き前の平均所得は101,805ドルだった。内訳の上位はこうなる——住居が25,436ドルで32.9%、輸送が13,174ドルで17.0%、食料が9,985ドルで12.9%、個人保険と年金の拠出が9,556ドルで12.4%、保健医療が6,159ドルで8.0%。

この4つか5つの費目で、支出の8割前後が決まっている。そして食料9,985ドルのうち、外食は3,933ドル——支出全体の5.1%である。

所得の層で見ると、大きい費目の効き方はもっとはっきりする。同じ調査で、所得が最も低い五分の一の層の住居支出は年13,474ドル、最も高い五分の一の層は42,823ドル。食料はそれぞれ5,069ドルと15,657ドルだった。金額は所得とともに増えるが、家計に占める重さは低所得の層のほうが重い。

住居の重さは、別の統計でも裏が取れる。米国国勢調査局のアメリカ地域社会調査（2023年）では、賃貸世帯4,250万のうち49.7%——2,100万世帯を超える——が、住居費に所得の30%以上を払っていた。半数である。

日本の数字も置いておく。総務省統計局の家計調査（2024年平均）では、二人以上の世帯の消費支出は1か月あたり300,243円で、食料が29.9%、住居が6.0%、交通・通信が13.9%、教養娯楽が10.1%。単身世帯の消費支出は月169,547円だった。ここで注意がいる。日本の住居6.0%と米国の住居32.9%を並べて「日本の住居費は安い」と読むのは誤りだ。2つの調査は費目に何を入れるかの定義が違う。国際比較をしたいなら、同じ定義でそろえた統計を探すのが先である。

値切りその1：ラテ・ファクターの算術は、途中で桁を落としている

さて、本題である。

毎日のコーヒーをやめて、その分を運用すれば財産が積み上がる——この形の話は、金融の実務書の定番として長く流通してきた。話の作りはいつも同じで、1日あたりの小さい金額に365を掛け、そこに数十年の複利を掛ける。掛け算だけで進むので、途中で止まらない。

止めてみる。仮に1日5ドルとしよう。年間で1,825ドルになる。米国の2023年の平均支出77,280ドルに対して、2.4%である。外食を1ドルも使わなかったとしても3,933ドル、5.1%。住居の32.9%とは、そもそも桁が違う。

ここで、算術の破綻は3か所ある。第一に、削減額を毎年ぴったり同じだけ確保できると仮定している。第二に、削減した額が必ず余剰として残り、他の支出に吸われないと仮定している。第三に、複利の計算で名目と実質を混ぜている——将来の金額をそのまま今日の購買力で読ませている。この3つを直すと、話の主役の座は小さい出費から降りる。

誤解しないでほしいのは、コーヒー代の計算が間違っているという話ではないことだ。1,825ドルは1,825ドルである。問題は、この物語が読者の注意をどこに向けるかにある。2.4%の議論に90%の注意が向いているあいだ、32.9%は誰にも見られない。売り手にとっては、これは都合がよい。読者の家賃を下げる方法を売っている人はほとんどいないが、読者の意志の弱さについて語る本は、いくらでも作れるからだ。

固定費のほうにも、行動の問題はある

「大きい費目は動かせないから、小さい出費を削るしかない」という反論には、実証の裏づけが弱い。固定費の側にも、削れるのに削られていない部分があることが分かっている。

デラヴィーニャとマルメンディアが2006年に American Economic Review に発表した研究は、ニューイングランドの3つのスポーツクラブの会員7,752人の実際の利用記録と契約記録を突き合わせた。月会費制の会員は、最初の6か月で平均75.26ドルの月会費を払い、1か月あたり平均4.36回通っていた。1回あたり17.27ドルである。同じクラブには10回券があり、こちらは1回あたり10ドルだった。

さらに、最後に来館した日から契約を解除するまでに、平均2.31か月が経過していた。金額にして約187ドル。会員の8割は、都度払いのほうが安く済んでいた計算になる。

この研究の値打ちは、スポーツクラブそのものではない。契約したときの見込みと、実際の使用量がずれること、そしてずれに気づいてから手続きを終えるまでに時間がかかること——この2つが、固定費という層の性質だという点にある。固定費は意志の弱さでは増えない。手続きの面倒くささで増える。

値切りその2：『となりの億万長者』の標本の作り方

もうひとつの物語は、こうだ。億万長者は普通の家に住み、中古車に乗り、ブランド品を買わない。だから倹約すれば億万長者になれる。

1996年に出た『となりの億万長者』（スタンレーとダンコ）は、この形の主張を広く流通させた。ここでは、書籍の中身の当否ではなく、標本の作り方を見る。

第一の問題は、非確率標本であることだ。富裕層が多い地域を選び、面接や郵送の調査に応じてくれた人を集める。誰が答えるかは、答える側が決める。ここから得られるのは「調査に協力してくれた富裕層の平均像」であって、「富裕層という母集団の平均像」ではない。

これがどれくらい深刻かは、同じ問題を正面から扱ってきた側の記録を見ると分かる。米国連邦準備制度理事会の消費者金融調査は、家計の資産を測る代表的な統計だが、その標本設計を説明した2007年のケニッケルの技術報告によれば、純資産500万ドル以上の回答者の約98%、100万ドル以上の約85%超は、通常の地域抽出ではなく、税務データをもとに作られた名簿標本から来ている。そして最も裕福な層にあたる名簿標本の層では、回答率はわずか10%である。上位1%の家計が純資産の約3分の1を持つ国で、その1%の10人に1人しか答えてくれない。中央銀行が税務データと10%の回答率で苦労して集めている集団を、任意の郵送調査で代表させられるはずがない。

第二の問題は、生存者バイアスである。標本は「億万長者になった人」だけで作られている。同じように倹約し、同じように中古車に乗り、しかし相続も昇給も追い風の相場も来なかった人は、標本に入らない。倹約が資産の原因なのか、資産がある人に倹約が観察されやすいだけなのかを、この設計では切り分けられない。

第三に、自己申告である。自分がどれだけ倹約しているか、どこから資産が来たかは、本人の記憶と自己像を通って出てくる。

この3つを外すと、残るのはこうなる——倹約している億万長者は確かに存在する。ただしその観察から、倹約すれば億万長者になる、は導けない。

時間・変化：固定費は、契約した日ではなく、忘れた日から効き始める

支出の3層は、時間の流れ方が違う。ここを見落とすと、対策の順序を間違える。

衝動買いは、決定と支払いが同じ瞬間に起きる。だから記憶に残り、だから反省の対象になる。時間差はゼロである。

変動費は、決定が何十回にも分かれる。1回あたりの金額は小さく、記憶にはほとんど残らない。合計は月末に初めて姿を現す。

固定費は、決定が1回しかない。契約した日である。そのあとは、支払いが自動で続く。ここで効いてくるのが時間だ。契約した直後は、その支出は意識の中にある。3か月経つと、明細の中の1行になる。1年経つと、明細を見ても目が滑る。デラヴィーニャとマルメンディアの研究で観察された、最後に来た日から解約まで平均2.31か月という遅れは、この滑りの一部である。

つまり固定費は、契約した瞬間ではなく、忘れた瞬間から本当のコストになる。そして忘れやすさは、金額の大きさとは無関係だ。月500円のものも、月5万円のものも、同じように忘れる。

この時間差の含意はひとつだ。固定費に対する作業は、意志ではなく期日で管理するしかない。削るかどうかを毎日考えるのではなく、年に何回か、明細を上から下まで読む日を作る。習慣そのものをどう作るかは健康の棚の持ち場なので、ここでは深追いしない。この棚が扱うのは、読むべき対象が明細のどの行かという話である。

妨げるもの、助けるもの、最初の一歩

妨げるものの筆頭は、注意の配分が金額に比例していないことだ。1回100円の判断は年に数百回訪れ、そのつど意識に上がる。年60万円の判断は1回で終わり、そのあとは意識に上がらない。放っておくと、注意は回数の多いほうへ流れる。

第2の妨げは、削減の物語が売り物になっていることである。小さい出費を削る話は書き手にとって安全だ。読者の生活を変えずに済み、失敗しても読者の意志のせいにできる。売れる話と、効く話は、同じではない。

標本の偏りを断っておく。この単位の数字は米国の統計に強く寄っている。米国と日本では、住宅の持ち方、医療費の負担のしかた、年金と保険の仕組みが違うので、費目の割合はそのまま移せない。日本の家計調査と米国の消費支出調査は、費目に何を含めるかの定義そのものが違う。加えて、家計調査は自己申告と記帳に依存するので、少額で頻度の高い支出は記録から漏れやすく、富裕層は調査に答えにくい——推定はどちらの方向にも歪む。数字は順序だけを持ち帰り、比率は参考値に留めるのが誠実である。

助けるのは、3層を分けて、それぞれ別の道具で扱うことだ。固定費は期日で。変動費は上限で。衝動買いは、間を空けることで。同じ道具を3層に使うと、いちばん効く層でいちばん効かない。

最初の一歩は15分。金額ではなく、まず項目数を数える。あなたの口座やカードから、あなたが何もしなくても毎月出ていくものが、いくつあるか。名前を書き出して、数える。ほとんどの人は、自分の見積もりより多い数字に着地する。金額を足すのはその次でよい。この単位の目的は節約ではなく、地図の解像度を上げることだからだ。

次の単位は 134「流動性確保力」——出ていく側の構造が見えたところで、次は、想定外の1回が来たときに手元で受け止められるかを扱う。ここでも有名な数字が1つ待っている。生活費の3〜6か月分、というあれだ。その数字の出どころを、実際に探しに行く。

小さい出費を削る話が売れ続けるのは、それが効くからではなく、それが安全だからである。読者の生活は変わらず、書き手は何のリスクも負わず、うまくいかなかったときには読者の意志の問題ということにできる。一方で、支出の3分の1を占める費目について書かれた本は、ほとんど見当たらない。引っ越しも、解約も、交渉も、面白い読み物にならないからだ。家計簿の最後のページにいつも同じ反省が書かれているのは、たぶん、あなたの意志の問題ではない。反省しやすい場所に、いちばん小さい数字が置かれているだけである。